画像スパムが再浮上、自動車大手の破綻やTwitter人気に便乗も――Symantec報告書

効果があるからやっているのでしょうけど、テクノロジーに頼った対策の限界に来ているように思えてならない。
単純な話、街中で拾った宝の地図を信じて探しに行ったら詐欺に遭ったって言うと、そりゃぁそんな怪しい物信じる方が悪いよってなる場合が大半を占めると思うのですが、ネット上では完全に善悪が割れてしまっている。それはいい事だと思うのですが、日本的にはいかがな物かと思ってしまう。
それならば、テクノロジーで出来る事は限りなく少ないのだろうから、それから考えてみてもいいのではっと思ってしまう。それが正しいか正しくいないかは解らないのですが、利用者が注意する事から始めないと何も変わらないと思うのですよね。

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　セキュリティ企業の米Symantecは、5月のセキュリティ状況について解説したスパム動向報告書とフィッシング動向報告書を発表した。画像スパム再燃などの傾向について解説している。

　スパム動向報告書によると、電子メール全体に占めるスパムメールの割合は平均90％で推移した。画像スパムは全スパムの6.5％にまで増加。これに伴いスパムメールの平均容量も増えて10Kバイトを超すメールが14％に達し、1月の3％から大幅に増えた。

　内容を見ると、Twitter人気に便乗して個人情報を盗み出そうとする手口や、米自動車大手破綻のニュースに便乗したスパムが目立った。全スパムの91.7％が本文にURLを記載して商品やサービスを宣伝している。

　最近では、スパムやフィッシングに加担していたインターネットサービスプロバイダー（ISP）のPricewertが米連邦取引委員会（FTC）に摘発され、業務停止を命じられる事例があったが、これはセキュリティ専門家が力を合わせればサイバー犯罪に対抗できることを示す好例だとSymantecは指摘。ただし、2008年11月にMcColoが摘発された時ほどのスパム流通量の減少には至らなかったという。

　フィッシング動向報告書では、フィッシングツールキットを使って作成された詐欺サイトが42％を占め、前月の2倍に増えたと報告。英語以外のフィッシング詐欺サイトの減少、人気SNSの米Facebookを狙った新手のフィッシング詐欺の出現などについて解説している。